MENU
Tosimizu日記 PR

【Tosimizu日記】トランプコイン?なぜ仮想通貨を発行するのか?

20250122日記 (1200 x 675)
記事内に商品プロモーションを含む場合があります

2025年1月20日、アメリカのドナルド・トランプ大統領の就任式が執り行われました。その際に仮想通貨「トランプコイン」も市場に登場しました。トランプコインは発表直後から注目を浴び、価格が急騰する展開となりました。

このような状況の中、仮想通貨市場が再び注目されるようになってきました。

わたしも仮想通貨のBitcoinを保有していますが、トランプコインの登場をきっかけに、なぜ個人が仮想通貨を発行するのか、よくわからないので少し調べてみました。

仮想通貨とは何か?

仮想通貨とは、デジタルな形で存在する通貨の一種で、ブロックチェーン技術を基盤としています。分散型のネットワークを利用して取引が行われるため、中央機関の介入なしに安全かつ迅速に取引を行うことができます。

簡単に言うと、仮想通貨とは現物のコインが存在するわけでなく、単なるデジタルのプログラムです。

ブロックチェーンというデータを改変できないネットワーク上に保存されたプログラムでそれを管理する中央機関は存在しません。

地域や国の枠をこえて、地球上どこでもやり取りができることになります。

代表的な仮想通貨にはビットコインやイーサリアムがあり、これらの仮想通貨は、取引や投資の手段として広く利用されています。

トランプコインの特徴

トランプコインは、ドナルド・トランプ大統領の名前を冠した仮想通貨で、その特徴としては…

  • ブランド力: トランプ氏の知名度を活かし、多くの投資家の注目を集めることができる。
  • 限定発行: 発行枚数が限られているため、希少性が高く、価値が上がる可能性がある。
  • トランプ支持層へのアピール: トランプ支持者を中心に利用されることで、独自のコミュニティが形成される。

個人が仮想通貨を発行する理由

では、なぜ個人が仮想通貨を発行するのでしょうか?その理由を調べてみると…

  1. ブランド力の強化: 自身のブランドやプロジェクトを広めるための手段として、仮想通貨を発行することが有効です。トランプコインも、トランプ氏のブランド力を活かした一例です。
  2. 資金調達: 新しいプロジェクトや事業の資金調達手段として仮想通貨を利用することができます。トークンセールやICO(Initial Coin Offering)を通じて、投資家から資金を集めることが可能です。
  3. 技術の活用: ブロックチェーン技術を利用した新しいサービスやプロダクトの開発を目指す場合、独自の仮想通貨を発行することで、その技術を効果的に活用できます。

個人が仮想通貨を発行するメリットとデメリット

仮想通貨の発行にはメリットとデメリットがあります。

  • メリット
    • 自由度の高さ: 独自の仮想通貨を発行することで、利用方法や目的を自由に設定できます。
    • 収益の可能性: 仮想通貨の価値が上がれば、投資家やユーザーからの支持を集めることで収益を得ることができます。
    • ブランド力の向上: 自身のブランドを広めるための強力なツールとなります。
  • デメリット
    • 法規制のリスク: 仮想通貨の発行には各国の法規制が絡むため、違法となる可能性があります。
    • 市場の不確実性: 仮想通貨市場は非常にボラティリティが高く、価格の変動リスクが大きいです。
    • 信頼性の確保: 新しい仮想通貨の信頼性を確保するためには、多くの努力と時間が必要です。

トランプコインの市場への影響

トランプコインの誕生は仮想通貨市場に大きな影響を与えました。

最初は、フェイクニュースを疑われましたが、どうも本物らしいとの判断がされてからは、価格が急騰しました。

数百倍から数千倍もの急騰がおこり、半日で数十億円もの利益をえた人がいたそうです。日本でも、1日で億り人が誕生したとかしないとか…

仮想通貨に着目している人はだれもが、その時、トランプコインはどこで購入できるのかを検索したと思います。わたしもその一人でした。

しかし、その後の奥さんの名前を冠したメラニアコインの登場やトランプ大統領の発言「わたしはトランプコインのことをよく知らない」により、価格は大きく変動し、下落しました。

やっぱり、仮想通貨市場が不確実であり、乱高下する幅がたいへん大きいボラティリティを再認識させるものでした。

終わりに

トランプコインの誕生とその後の経過は、仮想通貨市場の動向が短期間に急展開するものであることを象徴するものです。

個人が仮想通貨を発行すること自体はすごく簡単にできるようになっているらしいです。(アメリカでは子どもが仮想通貨を発行して一夜にして大金を得た事例があるようです ~10代の少年が自作の暗号資産を売り抜け、5万ドルを稼ぐ。投資家たちは報復~

日本では、個人が仮想通貨を発行することは可能らしいですが、仮想通貨の発行には許可が必要であり、法律に従った適切な手続きを踏む必要があるようです。

今回のトランプコインのドタバタは仮想通貨市場がまだ安定していないことを証明したようなものだと感じますが、トランプ大統領が仮想通貨の流通や活用について前向きであることも証明していることは明らかです。

トランプ大統領が既存の仮想通貨取引所を経由することなく、ブロックチェーン上のDEX(Decentralized Exchange)を利用したという情報もあります。これが本当のことであれば、今後に大きく影響することだと感じています。

中央集権的な現実に存在する仮想通貨取引所ではなく、ブロックチェーン技術をつかったブロックチェーン上の取引所をつかって発行・取引をおこなったのであれば、ブロックチェーン技術やDEXにも注目が集まってくると思います。

仮想通貨やブロックチェーンについてが「あぶないこと」、「うさんくさいこと」、「詐欺師がやっていること」という認識から、ブロックチェーン技術が今後の社会に変革をもたらす新技術であり、仮想通貨はそのネットワーク上で流通することができる通貨であることへと変わってくるんじゃないかと期待しています。

しかし、トランプ大統領の発言「わたしはトランプコインのことはよく知らない」は「それは、ないよな~」です。

ひょっとして、トランプ大統領の支持者がトランプコインを発行したとしても、自分の名前を冠したコインが発行され、それが世間の注目を集め、高騰している現実がある以上、よく知らないでは通用しないと思います。

大きく下落しても仕方がないことだと思いますし、メラニア婦人の「メラニアコイン」の発行についても、何か「遊んでいるの?」と思われても仕方ないですね。


【本日の資産運用チェック】2025/01/22(水)現在

本日の資産運用チェック前日比評価損益(1/1~)
楽天・オールカントリー+5,739円+19,462円
楽天・S&P500+448円+41,256円


バフェッサ